よはくのてちょう

手帖の余白に書くようなことを

日本の高校生は健康への関心が低い

記事メモ

ちょっと古い記事ですが、たまたま見かけたので。

「自分の健康に関心が強い」と答えたのは

  1. 米国　54.6％
  2. 韓国　42.5％
  3. 中国　35.1％
  4. 日本　17.7％

圧倒的に日本が低いのですね。
今の日本は「健康ブーム」という雰囲気もあるのですが。屋上屋をかけるという感じもしないではありませんね。
健康を気にしなくてもわりと健康でいられる国。今の日本はそういう国なんだろうと思います。
だから最初から健康を手にすることができている若年世代の関心は薄い。
米国なんかは自己管理しないと際限なく太ってしまうような食生活＆体質だからかも。

また、「喫煙経験がある」と答えたのは

  1. 中国　30.0％
  2. 米国　24.2％
  3. 韓国　22.2％
  4. 日本　7.2％

こちらも圧倒的に少ない。
やはり日本の若年世代はほっておいても健康的生活をするんだ。
それが一般常識でありトレンドでもあるから。
ここから外れることはダサいから。

教育機関への公的支出の割合の順位

記事メモ
  • 大分合同新聞・共同通信2011.09.14朝刊。
  • ＯＥＣＤの発表。
  • 教育機関への公的支出の割合。
    • データ比較可能な31カ国が対象。
  • 1位ノルウェー、2位アイスランド、3位デンマーク。
    • 北欧勢強し。
    • 日本は31位で最下位。金かかるんですね。
  • 私費負担の割合では、チリ、韓国に続いて3位。
  • 学級規模平均は
    • 日本の小学校は28人。多いと言える。OECD平均は21．4人。
      • ボクらは40数人クラスでした。
    • 日本の中学校は33人で。韓国の35.1人についで多い。

米同時テロ10年で総支出300兆円以上

記事メモ
  • 南日本新聞2011.09.05。
  • ブラウン大ワトソン研究所のグループがまとめた。
  • 米中枢同時テロに伴う米国の支出総額4兆ドル（約307兆円）。そのうちわけは、

一方アルカイダが同時テロに投じた金額は

  • 50万ドル

「非対称の戦争」ぶりが財務面からも示された。

死者数は

  • 米兵、イラクとアフガンの治安部隊などの兵士が計3万1741人
  • 民間人はアフガンが1万3900人
  • イラクが12万4500人
  • 計17万4500人と推計
  • 武装勢力などを含め、計25万7655人

まったく、どんな場合でも、戦争は割があわない。

こんどは「フラガールズ甲子園」

記事メモ
  • 南日本新聞2011.09.05。
  • 「フラガールズ甲子園」なんてのもあるのですね。
  • 秋葉原で4日に行われた。
  • 「喜界島仕込みのフラダンスで」喜界高校が女王に選ばれた。

ホントにいろんな「甲子園」があるもんで、いちいちびっくりしてしまいます。
まあ、楽しいからいいですね。

→　「フラガールズ甲子園」のサイト（まだ見てないけど、動画もあるようです。）

各国・地域の競争力トップ10

記事メモ

大分合同新聞・共同通信2011.09.08朝刊
「世界経済フォーラム（WEF）」が発表。
各国・地域の競争力を順位にした。

  1. スイス（前回1位）
  2. シンガポール（前回3位）
  3. スウェーデン（前回2位）
  4. フィンランド（前回7位）
  5. 米国（前回4位）
  6. ドイツ（前回5位）
  7. オランダ（前回8位）
  8. デンマーク（前回9位）
  9. 日本（前回6位）
  10. 英国（前回12位）

日本が6位から9位になった理由は首相がコロコロ代わるからだそうだ。
東日本大震災は考慮されていない。WEFは「来年版の報告書で反映されると思う」とのこと。

「民家の甲子園」なんてのがあるのですね

記事メモ

高校生が写真とプレゼンテーションを通して地域の良さを伝える、第9回民家町並みフォトコンテスト「民家の甲子園」全国大会で、竹田高校民俗部の生徒たちが3位に当たる「街かど賞」を受賞した。

「民俗部」ってどんな活動をするのだろう？
民俗学？
ならばおもしろそう。ボクが高校のときにそんなのがあったら入ってたかもしれない。

→「民家の甲子園」のサイト（過去の受賞作の紹介もありました）

NY市民の97％があのときどこで何をしていたか覚えている

記事メモ
  • 西日本新聞2011.09.08朝刊。
  • 地元TV「NY1」とマリスト大の共同世論調査。
  • 10年前の9.11のそのとき、どこで何をしていたか覚えているかの設問では
    • 47歳〜65歳のベビーブーマー世代では100％が「Yes」
    • 18歳〜30歳の若年層では91％。